令和元年度　科学研究費助成事業（科研費）令和元年度　採択課題 研究概要④

研究代表者氏名	吉川　有葵	所属	看護学部 看護学科	職位	准教授
研究種目	若手研究	研究課題番号	18K17590

研究の目的

腎移植で期待される効果の一つに性機能の改善がある。腎移植を受けた女性は月経の再開により妊孕率は回復するが、生児獲得率は一般女性より低い。一方、腎移植を受けた男性は、黄体ホルモン・卵胞刺激ホルモン・プロラクチンの改善、勃起機能、精子濃度と運動性が改善するが、自覚的性機能の改善は乏しい。男女ともに生殖機能や性生活における心理的負担は大きく、性機能を取り巻く心理的側面の改善には至っておらず、レシピエントは性の健康に問題を抱えている。本研究では腎移植レシピエントにおける性の健康、QOLの維持・向上につなげるため、腎移植レシピエントの性機能およびQOL、性機能を取り巻く要因との関連を明らかにし、腎移植レシピエントの性の健康を支援するアプローチモデルを開発する。

期待される研究成果

腎移植は透析療法と比較して妊孕率という身体的側面の改善は認められるが（岸川,1998）（永野,1998）、男女ともに生殖機能や性生活を取り巻く心理的側面の改善には至っておらず（Hamoud H,2009）（KDIGO GUIDELINES,2009）（岸川,1998）、レシピエントは性の健康に問題を抱えている可能性がある。移植医療の進歩により移植後に妊娠・出産するレシピエントは増加している。妊娠・出産に至るにはレシピエントの性機能の改善、健康的な性生活が必要不可欠だが、わが国の文化的背景から軽視される傾向にある。レシピエントは生涯、免疫抑制剤の内服を避けられず、不安や苦悩、葛藤、希望といった様々な心理状態にあり（Tong A,2015）、このような要因が性の健康に影響を及ぼしている可能性が考えられる。本研究で腎移植レシピエントの性機能およびQOL、性機能を取り巻く要因との関連を明らかにすることは、レシピエントが抱えている表面化していない問題の解決が期待でき、慢性疾患を抱えながら性の健康を維持し、安全な妊娠・出産につなげ得るものになると考える。

研究代表者氏名	池内　香織	所属	看護学部 看護学科	職位	准教授
研究種目	若手研究	研究課題番号	19K19588

研究の目的

倦怠感は、がん患者が最も高頻度に経験する症状であり、QOLを阻害する症状である。しかしながら、倦怠感に対するケアはいまだ不十分であり、効果的な緩和方法は限られている。
そこで本研究では、がんサバイバーの倦怠感に対する新たなケア方法として、倦怠感に対する患者負担の少ないマインドフルネスを用いた音楽療法プログラムを開発し、その効果を検証することを目的とする。

期待される研究成果

倦怠感は、がん患者が最も多く経験する症状であり、生活への影響が大きくQOL (Quality of life)を阻害する症状である。がん患者が増加する中で、患者のQOL向上のためには倦怠感に対する効果的なケアの開発が課題である。

そこで、本研究では、

①がん患者の倦怠感の特徴を明らかにすることができる。

②がん患者の治療期に応じた、患者負担の少ない倦怠感ケアの開発ができる。

③マインドフルネスを用いた音楽療法プログラムは最終的にはセルフケア可能な技法となり、倦怠感緩和のセルフケアを日常生活に取り入れることは患者のQOL の向上につながる。

研究代表者氏名	原田　三朗	所属	教育学部 教育学科	職位	准教授
研究種目	研究活動スタート支援	研究課題番号	18H05777

研究の目的

本研究の目的は、「フラットな関係性の中で語り合い、学び合う手法であるRound Studyの実践を通して、教師の教育観（授業、具体的教育活動への取組、子どものとらえ、教材や教科等についてのとらえ）にどのような変容がみられたのか」ということを、時間軸を設定して明らかにし、Round Studyの有効性を検証すること、そして、課題に応じRound Studyに改善を加えることである。Round Studyとは、企業研修等で活用される少人数の対話を基盤とした研修であるワールド・カフェを、授業の事後検討会等でも活用できるように開発した教員研修の手法である。Round Studyを考案した当初は、「そこで何が起こっているのか（対話を通して何を学び取っているのか）」ということを中心に省察を行ってきたが、回数を重ねる学校もみられるようになってきたことから、本研究では、時間的経過を軸に教師の教育観の変容をとらえ、そこから有効性を検証する。教師の学びについての研究は数多くみられるが、Round Studyという研修が独自に開発された手法なので、この手法による教師の教育観の変容をとらえ有効性を検証する研究には、独自性がある。また、前回の研究との相違点は、Round Studyの継続という観点からこの有効性をとらえようとしている点である。

期待される研究成果

本研究は、Round Studyという手法のどのような仕掛けが、参加した教師の教育観を変容させているのかを明らかにしようとするものである。Round Studyには、「その場に集った人たちがリラックスした関係、そして、フラットな関係の中で、考えること、話すこと、かくことを即興的に、かつ、同時に行う」といった特徴がある。こうした学びを体験した教師たちの教育観によりよい方向での変容がみられたとすれば、これまで行われてきた教員研修に対して、上記のような異なった視点からのアプローチの必要性を示すことができる。さらに、教師の教育観の変容は、具体的実践の取組へと反映することになるので、Round Studyの有効性を検証することができれば、授業改革への一助となるだろう。

研究代表者氏名	春名　麻季 （ハルナ　マキ）	所属	経営学部 経営学科 公共経営専攻	職位	准教授
研究種目	基盤研究（C）	研究課題番号	16K03313

研究の目的

本研究の目的は、婚姻・家族の変遷に関連して、憲法学から見た法的規律のための一定の指針となるべき規範内容を考察することにある。そこでは、伝統的な婚姻・家族観の変遷が現実の社会でどのような法的事象となって現れるのかを明らかにするとともに、その背後に潜む個人の生き方・ライフスタイル決定の法的根拠となる「個人の尊重」、「個人の尊厳」という憲法原理の規範としての内容を明確にすることとなる。

期待される研究成果

本研究は、平成20年の国籍法違憲判決で指摘され、平成25年の婚外子相続分差別違憲決定によって確認された「家族や親子関係関する意識・実態」の変化の基礎にある社会的事実としての「婚姻」・「家族」の変遷の内容を確認し、その事実に対処するための法制度を考える際の指針となるべき憲法規範の内容を理論的に考察するものである。これまでも個人のライフスタイルの変化から家族観の変化が指摘されていたが、実際には、国籍法違憲判決の反対意見は社会通念の変化についての疑問を提起し、また婚外子相続分差別事件に対しては最高裁の判断に対する一般市民からの批判の声が報道された。そこで、社会的事実としての「婚姻」・「家族」の変遷が本当に起きているのか否か、それはどのような法的事象として表れているのか、そして、そのような事象に対して最高法規としての憲法はどのように対応することを規範的に予定しているのかという問題を明らかにするための一助になるものと考える。

研究代表者氏名	大橋　純子	所属	看護学部 看護学科	職位	教授
研究種目	基盤研究（C）	研究課題番号	16K12306

研究の目的

本研究の目的は、高齢者の健康に「ストレス」が関連していることに着目し、介護保険を受給していない社会的リスクの高い高齢者を対象に、ストレス改善が示唆されるプログラムを用いた介入を縦断的に行う。そして高齢者の健康指標を維持・改善するプログラム開発を行い、介護保険への移行を予防する一支援策を提言する。

• ①プログラムを用い、７5歳以上の単身・夫婦のみ世帯で介護保険を受給していない健康な対象に無作為介入を行う。
• ②ADLや認知機能、ストレス、生きがいなど健康指標に加え、心理的変化を個別インタビューにより収集し、量的・質的に3年間縦断的に評価を行いコーチングプログラムの健康指標への意義を明らかにする。

期待される研究成果

• ①住み慣れた地域でできるだけ長く健康な暮らしを望む高齢者が増加している。しかし、現在の社会の不安的化によりストレスを抱える高齢者も増加しており、ストレスに起因する健康障害の増加が予測される。ストレスホルモンの減少は、抑うつ気分の改善や認知症予防および循環器疾患との関連が示唆されている。本プログラムで高齢者のストレス認知を改善することで、ストレスホルモンが減少し、日常生活動作、認知機能の維持・向上が予測され、介護保険への移行予防に繋がることが期待できる。
• ②本研究で高齢者に適したストレス認知と健康指標を改善するプログラムを開発することができれば、高齢の市民に広くプログラムを提供できる可能性を含んでいる。

研究代表者氏名	田辺　昌吾 （タナベ　ショウゴ）	所属	教育学部 教育学科	職位	准教授
研究種目	若手研究（B）	研究課題番号	16K16252

研究の目的

本研究は、社会的に注目を集めている「父親の子育て」に関連して、徐々に普及しつつある父親を対象とした子育て支援策のうち、父親同士の関係構築を図り、父親の人間関係を広げようとする支援にはどのような効果があるのかを明らかにするものである。幼稚園・保育所・認定こども園・地域子育て支援拠点などで父親同士の人間関係構築のための支援が行われているなかで、その支援の効果検証を、①支援の内容と父親の人間関係の広がりとの関連、②父親の人間関係の広がりが父親自身に及ぼす影響、③父親の人間関係の広がりが母親（妻）に及ぼす影響、④父親の人間関係の広がりが子どもの育ちに及ぼす影響の4つの内容から検討し、今後の父親支援策の方向性を明らかにすることを目的とする。

期待される研究成果

期待される本研究の成果は次の4点である。

（1）幼稚園や保育所を介して、父親の人間関係に広がりがあるかどうかを明らかにすることができる。

（2）父親の人間関係の広がりが、父親自身のウェルビーイング、母親（妻）の幸福感、子どもの社会性の発達に影響するかどうかを明らかにすることができる。

（3）父親の人間関係を広げるために、どのような支援内容が効果的かを明らかにすることができる。

（4）社会的、政策的関心事である「父親の子育て」を、今後どのように展開していくことが望ましいのか、一知見を得ることができる。

研究代表者氏名	西元　康世	所属	看護学部 看護学科	職位	講師
研究種目	若手研究（B）	研究課題番号	15K20732

研究の目的

わが国において実践されている家族支援、家族支援コンピテンシーの概念を構造化し、家族支援コンピテンシー尺度を開発することが本研究全体の目的である。上記構想を達成するために、下記の2つの研究を実施する。

①家族支援、家族支援コンピテンシーの概念化に関する研究:

既存の文献から、家族支援、家族 支援コンピテンシーの概念分析を行い、さらに家族支援専門看護師へのインタビューを実施した結果と統合し、家族支援コンピテンシーを構造化する。

②家族支援コンピテンシー尺度開発に関する研究:

上記①の研究成果から、家族支援コンピテンシー尺度を作成し、尺度の信頼性と妥当性を検証するために質問紙調査を実施する。

期待される研究成果

「家族支援」「家族支援コンピテンシー」の概念が定義され、さらに明確に構造化されることにより、スペシャリストである家族支援専門看護師の養成、ジェネラリストの家族支看護教育、家族支援に関わる看護職の人材育成において、成果をあげるために獲得すべき実践能力のマイルストーンとして活用することができると考える。

さらに、家族支援コンピテンシー尺度の開発がなされることで、家族看護学教育、家族支援についての研修などにおける教育評価、看護職者の職場における人材管理などに活用できる。また、看護職への調査に使用することで、各看護分野における看護職者の家族支援実践能力の比較やその影響要因などについての研究など、今後、看護研究において広い範囲で活用される尺度を開発することとなり、大変意義があると考える。